【厳選3社】経験に基づくおすすめ再生可能エネルギー電力会社とその選び方

いま私たち一人ひとりが環境問題に関心を持ち、具体的な行動を起こすことが求められていますね。

気候変動がもたらす深刻な影響は、私たちの生活だけでなく、子供たちの未来にまで及びますし。

実は、家庭から排出されるCO2の約半分が電力の使用に起因しているのをご存知でしょうか?

電気の使い方を誤ると、気づかぬうちに環境に大きな負荷をかけてしまう可能性があります。

みなさんは、自宅の電気を再生可能エネルギー100％にして環境問題の解決に少しでも貢献しようとしていますね。

そんな皆さんに、本記事ではおすすめできる再エネ実質100％電力会社3社と次点2社を解説。

再エネ100％電力会社を私はこれまで3社を利用、その経験を踏まえて選んだ電力会社です。

結論から言いますと一番のおすすめはオクトパスエナジーです。

沖縄県を除く全国に展開していた、料金的にもおすすめ。

さらに、本記事では再エネ100％の電力会社に乗り換えることが、どのように環境やSDGsに貢献するのかも説明しています。

ですので、本記事を読めば、再エネ100％の電気に替えることの意義をしっかり認識したうえ、あなたがじゅうぶんに納得のいく電力会社に乗り換えることができるでしょう。

そして、SDGsや環境に貢献できて「自分って良識ある大人」と自己満足に浸れる日々を送れます。

ぜひ最後までご一読ください。

おすすめ3社の再生可能エネルギー実質100％電力会社

さっそくここでは、一般家庭向けに再生可能エネルギー実質100％の電気を供給しているおすすめの電力会社3社を紹介します。

おすすめするのは次の3つ。

これらのうち一番のおすすめがTGオクトパスエナジー：グリーンオクトパス。

次いで、auでんき：ecoプランや東京ガスのさすてな電気です。

それぞれについて解説します。

TGオクトパスエナジー：グリーンオクトパス

TGオクトパスエナジー（通称オクトパスエナジー）は、非化石証書を活用することで再生可能エネルギー実質100％の電気をグリーンオクトパスというプランにて家庭に供給しています。

オクトパスエナジーが一番のおすすめである理由は、長く利用できるから。

オクトパスエナジーは、英国のエネルギー小売りスタートアップであるオクトパスエナジー社が30％、東京ガスが70％を出資。大手企業である東京ガスが参画しているので、2020年12月設立と若い会社ながら経営が安定しています。なので、事業環境に少々の変化があったとしても撤退や倒産といった事態は考えにくいですね。

また、後述しますが、毎月改定され月々の電気代にも大きく影響する燃料費調整単価の変動が小さいので、単価の推移を注意深く追う必要なく長期利用を前提で契約できます。

以上がオクトパスエナジーを長く利用できる理由。

ちなみに、サービスエリアは沖縄県を除く全国。

料金体系は地域によって少し異なるものの、いずれもリーズナブル。

詳しくは オクトパスエナジーの料金解説 にて詳しく説明しています。

また、私の利用体験を交えながら私が感じた評判や不満なども別記事にて詳しく書いています。

よろしければ、これらもぜひ参考にしてください。

東京ガス：さすてな電気

東京ガスが運営するさすてな電気も、一般家庭向けに再生可能エネルギー実質100％の電気を供給する電力会社。オクトパスエナジーと同様に、再エネ100％の実現のために非化石証書を活用しています。

さすてな電気も、長く利用できることがおすすめな理由。

運営しているのが東京ガスという安心感があり、オクトパスエナジーと同様に燃料費調整単価の変動が小さいので長期利用を前提に契約できます。

しかも、東京ガスは自社にて発電設備を持っているのでエネルギー市況の影響も受けにくいですね。

ただし、さすてな電気のサービス展開先は東京電力エリア内（首都圏および富士川以東の静岡県）に限定。それ以外の地域の方におすすめできないのが残念です。

私自身もさすてな電気に加入していた時期があり、体験をもとにさすてな電気のメリットやデメリットを別記事にて解説していますので、こちらも併せてお読みください。

auでんき：ecoプラン

auでんき：ecoプランも、非化石証書を利用して再生可能エネルギー実質100％の電気を一般家庭向けに供給しています。

auという名前が付いているようにサービス提供している主体はKDDIグループ。しかし、各地域ごとに違う小売電気事業者が存在します。つまり、私たち消費者と直接やりとりする窓口は、KDDIとは別の会社ということです。

auでんき：ecoプランも、燃料費調整単価の変動が小さく、後述しますが料金体系もリーズナブル。KDDIという大手企業がサービス提供していることもあり、長期利用を前提に考えられます。

ただし、残念ながら東北・東京・四国電力エリアは、現在のところサービスを受け付けていません。

他の2社の再生可能エネルギー実質100％電力会社

次には、上記3社に次いでおすすめできる2社の再生可能エネルギー実質100％の電力会社/料金プランを紹介します。

エバーグリーン：CO2フリープラン

エバーグリーン（エバーグリーン・リテイリング株式会社）が提供しているCO2フリープランも、再生可能エネルギー実質100％の電気を受けられるサービス。

こちらはFIT（固定価格買取制度）電気と非化石証書を活用して、再エネ実質100％を実現。

エバーグリーン・リテイリングは、東証プライムに上場し発電・燃料事業を手掛けるイーレックス株式会社を親会社に持ちます。その親会社を通じて国内5か所（岩手県、高知県、福岡県、大分県、沖縄県）にバイオマス発電所を持ち、再エネによる自社発電にも注力。

このように上場会社を親会社に持ちグループ内に発電所があるので、経営は安定的ですね。

しかし、あとで詳しく解説しますが、このプランは料金変動が大きいのがデメリット。毎月改定され月々の電気代にも大きく影響する電源調達調整単価の変動が大きいからです。

電力使用量の増加と電源調達調整単価の急騰が重なり、多額の電気代を突然請求されることが起きかねません。

そのような事態を防ぐには、定期的に電源調達調整単価の推移をチェックし、場合によっては別の電力会社にすぐさま乗り換えるくらいが必要。

仕事に忙しく、そのような体制を取れない人にはあまりおすすめできない電力会社/料金プランですね。

ちなみにサービスエリアは沖縄県を除く全国。

>>エバーグリーン：CO2フリープランの公式ページ

しろくま電力（ぱわー）

電気代のkWhあたりの単価が使用量によらず一定という、特徴的な料金プランを採用しているのが、しろくま電力（ぱわー）。

しろくま電力も再エネ指定の非化石証書を活用することで実質CO2排出量ゼロの電力を供給し、なおかつは自社で運営している太陽光発電所も電力供給に活用しています。

しかし、しろくま電力を運営している会社は2016年創業、2021年から電力小売り事業に参入と非常に若い会社。なおかつ未上場。経営体力は上記他の4社ほどには強くなさそう。

また、しろくま電力も電源調達調整費の仕組みを導入しており、エバーグリーンのCO2プランと同様に料金変動が大きくなりがちです。

ただし、後述するように電力使用量が多くなると割安な料金体系になっています。ですので、家族が多く電力使用量の多い世帯にとってお得ですね。

サービスエリアは沖縄県を除く全国。

再生可能エネルギー実質100％電力会社5社の比較

ここでは、これまでに紹介した再エネ実質100％電力会社5社を比較します。

下表は、これまでの内容をまとめたもの。

電力会社	経営の安定性	料金変動	サービスエリア
TGオクトパスエナジー： グリーンオクトパス	○東京ガスが資本参加	○ 小	○ 沖縄を除く全国
東京ガス： さすてな電気	○東京ガスが運営	○ 小	△ 東京電力エリアのみ
auでんき： ecoプラン	○KDDIが運営	○ 小	△ 東北・東京・四国 ・沖縄電力エリア以外
エバーグリーン： CO2フリープラン	○発電・燃料事業の 上場親会社	× 大	○ 沖縄を除く全国
しろくま電力（ぱわー）	△	× 大	○ 沖縄を除く全国

比較した結論は、これまでにも書いたように、一番のおすすめはTGオクトパスエナジー：グリーンオクトパス。

それに次いでおすすめなのが、サービスエリアがやや狭いauでんき：ecoプランと、東京電力エリアのみの東京ガス：さすてな電気です。

そして、料金変動の大きさが難点であるエバーグリーン：CO2フリープランやしろくま電力がそれらに次ぎます。

ところで、料金変動の大小をポイントのひとつとして解説してきましたが、変動の大小にどの程度の違いがあるのか、なぜそれがポイントなのかをここまで説明してきませんでした。

そこで以下ではこの点を解説します。

5社の料金変動に関する解説

ここからは料金の変動について解説します。

本記事が紹介している5社の料金プランは、基本的に政府の認可なしに事業者が自由に設定できるもの。

とはいえ、基本的な料金プランはそれほど頻繁には変更されません。

しかし、燃料費調整単価や電源調達調整単価は毎月改定され、これらが料金変動の要因になります。

次は燃料費調整単価または電源調達調整単価と、月々の電気代との関係について復習しましょう。

燃料費調整単価と電気代の関係

まずは燃料費調整単価と電気代の関係です。

以下の式と図の通り。

つまり、燃料費調整単価と毎月の使用電力量を乗じて算出された額が電気代に加算されるので、燃料費調整単価の変動に応じて月々の電気代が変わります。

電源調達調整単価と電気代の関係

電源調達調整単価と電気代の関係も同様です。

つまり、電源調達調整単価と毎月の使用電力量を乗じて算出された額が電気代に加算されるので、電源調達調整単価の変動に応じて月々の電気代が変わります。

5社の燃料費調整単価や電源調達調整単価の推移

以上のように燃料費調整単価や電源調達調整単価が変動すると、同じ電力使用量でも月々の電気代が変わってきます。

次には、5社の燃料費調整単価や電源調達調整単価のこれまでの実際の推移（政府の激変緩和措置を含まない）を下図に示します。

燃料費調整単価（3社）の方は変動幅が小さいのに対して、電源調達調整費（2社）の方は変動幅が大きいのがわかりますね。

期間中のそれぞれの最大値/最小値、変動幅を数値にまとめると下表のとおり。

電力会社	最大（円）	最小（円）	変動幅（円）
TGオクトパスエナジー： グリーンオクトパス	5.2	3.85	1.35
東京ガス： さすてな電気	-5.64	-6.17	0.53
auでんき： ecoプラン	-6.16	-5.21	0.95
エバーグリーン： CO2フリープラン	10.76	5.36	5.4
しろくま電力	11.04	2.27	8.77

エバーグリーン：CO2フリープランやしろくま電力を契約した場合、毎月の電源調達調整単価を注視していないと、気づかないうちに高騰した電源調達調整単価の下、電気を多く使ってしまうことになりかねません。

5社の料金比較（東京電力エリア）

5社比較の最後に、参考までに東京電力エリアでの5社の電気料金（再エネ賦課金や燃料調整費、税を含む）を比較します。

例えば、2～4人家族がひと月に使用する平均的な電力使用量である300～500kWhについて、各社の電気代は下記グラフの通り（関東地区、燃料費調整単価や電源調達調整単価は2024年4月適用分）。

しろくま電力がダントツに安いですね。

ただし、この安さには注意が必要。電源調達調整単価の推移次第で、この安さが継続するかわからないからです。

そのリスクを許容できる方ならおすすめです。

失敗しない再生可能エネルギー100％電力会社選びのポイント

ここでは私の経験を踏まえた電力会社選びのポイントを解説。

本記事で紹介している電力会社も、このポイントに沿っておすすめしています。

再生可能エネルギー実質100％の電気を供給していることはもちろんとして、私が電力会社選びで重視しているポイントは次の3つ。

しかも、これら3つに優先度はあって、第一優先に考えるのは「長期利用可能か」です。

以下で詳しく解説します。

再エネ100％電力会社選びのポイント①：長期利用可能か

私が電力会社を選ぶとき、第一優先に考えるのは「長期利用可能か」どうかです。

なぜなら、電力会社の乗り換えはそれなりに面倒な作業なので、頻度多くやりたくないから。

自分の電気の使い方にあった料金プランはどれか、良さそうと思った電力会社が怪しくないか、経営は安定していそうかなど。再エネ100％の電気を供給しようとすると経営のハードルは一段と上がるでしょうから、経営の安定性は重視します。

そして、これらの調査には手間暇がかかりますね。

だけど、一度利用を始めたら、電力会社選びのことなどは忘れて、もっと他のことに頭や時間を使いたいですしね。

ところで、私はかつて契約していた電力会社が事業撤退するという経験をしました。

突然ある日、メールで連絡が入ったのです。

「撤退」の文字を見たときは、「おいおい～」と思いました。

「また新たに電力会社を探さないといけないのかぁ」と。

しかし、幸いにもそのときは、事業撤退する電力会社が別の電力会社に私たちの契約が引き継がれるよう手配していました。

それでも内心は本当にちゃんと引き継がれるのか心配でしたね。

メールが届いてから約1.5か月後に新たな会社から電気の供給を受けるまでは。

このように電力会社が事業撤退することもありえますので、例えば安定した経営をしていそうなど長期利用可能かどうかを考慮して電力会社を選ぶべきですね。

再エネ100％電力会社選びのポイント②：料金

料金はやはり安いに越したことはないですよね。

なので、電力会社・料金プランによる大きな料金レベルの違いは確認すべき。

一方、電力会社・料金プラン間の小さな料金差については、あまり神経質になるべきではないですね。

その時々の電気の使い方によっても料金は変動しますから。

具体的に、我が家では年によって上図のような使用量の違いがあり、使用量の違いだけで月々の料金が数百円変わります。

なので、電力会社・料金プラン間における数百円以下の違いはあまり気にし過ぎない方がよいですね。

再エネ100％電力会社選びのポイント③：その他

その他のポイントとしては、解約するときに解約金が発生するか、サポート体制はしっかりしているかなどがあります。

しかし、これらはそんなに気にしなくて良いですね。

たいていの電力会社の料金プランは解約金が発生しないものになっています。契約する前には確認が必要ですが。

また、私の経験上、サポートが必要になるような不具合も発生したことがありません。

何かあった時の連絡先さえ明記されていれば、サポート体制をそれほど気にする必要はなしです。

家庭の電気を再エネ100％にする意義

ここまでに再エネ100％の電気を供給する電力会社のおすすめとその選び方を解説してきました。

ところで、電力会社を乗り換えて家庭の電気を再エネ100％にする意義とは、どういうものでしょうか？

ここでは改めて家庭の電気を再エネ100％にする意義を確認します。

家庭の電気を再エネ100％にする環境への効果

あなたが毎日の生活を送る中で、電気は欠かせない存在ですよね。

朝使うトースターから、家族と過ごすリビングのエアコン、夜の読書ライトまで、電気がなければ生活の質は大きく低下します。

しかし、電気をつくるためにはエネルギー源が必要で、その多くが化石燃料。

化石燃料の使用に伴うCO2は、環境に大きな負荷をかけ地球温暖化の主要な原因です。

ちなみに、家庭から排出されるCO2のうち、電気の使用に伴うものは47.6％を占めています。

ですので、自宅の電気を再エネ由来に切り替えると、CO2排出量を約1.9トンも削減できることになります。

だから、あなたが使う電気を再生可能エネルギー由来にすることは、これからの子供たちが過ごす未来の地球を守る重要なステップなのです。

これほどの量のCO2を削減できるという事実は、再生可能エネルギーの力を物語っていますね。

再エネとエネルギー自給率

また、再生可能エネルギーを利用することは、エネルギー自給率の向上にも寄与します。

なぜなら太陽光や風力といった再生可能エネルギーは、国内で無尽蔵に利用可能なエネルギー源だから。

エネルギー自給率とは、自国内で生産可能なエネルギーの量が全エネルギー消費量に占める割合。

日本は化石燃料の大部分を海外からの輸入に頼っていて、このエネルギー自給率が13.3％（出典：資源エネルギー庁　令和3年度（2021年度）エネルギー需給実績（確報））と低い状態です。

海外主要国と比較してとても低いですね。

再エネを積極的に活用すればエネルギー自給率の向上につながり、エネルギー供給の地政学的なリスクを軽減することにもなります。

再エネ実質100％電気でも自宅のCO2排出を削減可能

ところで、再生可能エネルギー「実質」100％と、「実質」という言葉が付くことをあなたは気になりませんでしたか？

ここでは、この「実質」の意味について解説します。

「実質」が付く理由

「実質」という言葉が付いているのには理由があります。

電力会社が供給する全ての電気を再エネで発電しているわけではないから。

再エネ実質100％を謳う電力会社は、後述するように再エネ由来の電気を他からも調達するなど、複数の手段を組み合わせて電気を供給しています。

さらに、あなたが電気の供給を受ける送電網では、再エネから得られた電気と、そうでない電気とが混在しており、どちらかを選択して受け取っているわけではありません。

わけありでも意義がある

しかし、再エネ実質100％を謳う電力会社は、あなたが消費する量の再エネ由来の電気を送電網に必ず供給します。そうすることで、あなたは実質的に100％再エネ由来の電気を使用していることになります。

このようにして、自宅で使う電気が全て再エネから供給されるようになり、自宅でのCO2排出量を大幅に削減できます。

電力会社が再エネ実質100％を実現する方法

ちなみに、電力会社が再エネ実質100％を実現している方法には、主に3つあります。

再生可能エネルギー源の利用

ひとつは、太陽光や風力、地熱、水力、バイオマスなどの再生可能エネルギー源から自社で発電する方法です。

この方法を取れるのは、発電設備を自社で所有している会社限定。

大きな資本を必要とする一方、このような電力会社は少し前にあったようなエネルギー市況の激変による影響を受けにくいですね。

非化石証書の利用

2つめは、再生可能エネルギーから直接発電している事業者から非化石証書（Non-fossil Certificates）を購入する方法。

「非化石証書」とは、再エネから発電したことの証明書のようなものです。

電力会社が再エネから発電すると、その事実を証明する証書を手に入れます。

自社にて再エネから発電できない場合でも、代わりに他社から非化石証書を購入すれば、購入量に応じた分の電気を「実質的に」再生可能エネルギー100％であると主張可能。

FIT（固定価格買取制度）電気の利用

3つめは、FIT電気を供給する方法です。

日本では、再生可能エネルギーから発電された電気は、政府により設定された固定価格で電力会社に買い取られるというシステムがあります（FIT制度）。

電力会社は、この制度を利用して自社の供給する電気の一部または全体を再生可能エネルギーで賄うことが可能。

再生可能エネルギーとSDGs

本記事の最後に、世間で話題に挙がっているSDGsと、再生可能エネルギーおよび再エネ由来の電気との関係について解説します。

SDGs目標7と再生可能エネルギーの関連性

再生可能エネルギーの利用は、SDGs目標7「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」に直結しています。

なぜならば、再生可能エネルギーが安全で持続可能なエネルギーサービスを提供し、エネルギー効率を向上させ、地球規模での再生可能エネルギー比率の増加を促進するから。

具体的には、再生可能エネルギーは太陽光、風力、地熱、水力、バイオマスといった自然が生み出すエネルギー源であり、これらを利用して電気を生み出せます。

これらは無尽蔵なエネルギー源で、化石燃料のように枯渇する心配がないだけでなく、化石燃料によるエネルギー生成が引き起こすCO2排出を大幅に削減し、地球温暖化を抑制可能です。

それゆえ、再生可能エネルギーの普及と利用は、SDGs目標7の達成に向けた重要なステップとなります。

詳しくは SDGs目標7：個人が実践できる具体的取り組み事例 にて解説していますので、こちらも併せてご一読ください。

家庭でのSDGs目標7への貢献：再生可能エネルギーの活用

再生可能エネルギーを活用することで、SDGs目標7に家庭レベルでも直接貢献できます。

例えば、再生可能エネルギー100％の電力会社を選ぶことは、自宅でのエネルギー消費をクリーンにする有効な手段。

この選択が重要なのは、私たち消費者が再生可能エネルギーを重視する電力会社を選択することで、化石燃料への依存を減らし、エネルギー供給の持続可能性を向上させる一助となるから。

さらに、家庭で太陽光発電を導入するなどして直接再生可能エネルギーを利用することも可能で、これにより自家発電を行うことでエネルギー自給率を向上させられます。

つまり、私たち一人一人が意識的な選択を行うことで、エネルギーをみんなに、そしてクリーンにというSDGs目標7の実現に少しずつ近づくことができるます。

今こそ、自分たちの生活と地球の未来を考え、環境に優しいエネルギーを選ぶ時ですね。

【厳選3社】経験に基づくおすすめ再生可能エネルギー電力会社とその選び方のまとめ

本記事では、再生可能エネルギー実質100％を実現する電力会社に焦点を当て、そのおすすめと選び方について詳しく解説しました。

具体的には次のようなこと。

さらには、家庭の電気を再エネ100％にする意義や、再エネとSDGsとの関係などについても詳しく解説しました。

なお、本文ではおすすめの電力会社として3社を挙げましたが、「オクトパスエナジー」と「さすてな電気」については利用者としての経験を踏まえ、使い勝手などをそれぞれ別記事にて解説しています。

よろしければ、こちらもぜひご参照ください。

また、記事の最後にて再生可能エネルギーとSDGsとの関係について解説しました。電気を再エネ由来にする以外に家庭にてSDGsへ貢献する方法については、次の記事にて説明しています。

こちらの記事も併せてご参照ください。